ANAがふるさと納税を開始してから、ずいぶん経ちました。開始当初は自治体数が他のサイトと比べると物足りなく感じましたが、現在はどんどん増加中です。
２０１７年９月には、さらに１０の自治体が追加され、たくさんの特産品の中から選ぶことができるようになっています。今回はそんなANAでのふるさと納税や、ANAならではのキャンペーンなどを含めて詳しくご紹介していきたいと思います。
ANAのふるさと納税
ANAのふるさと納税の流れは、通常ととくに違いはありません。返礼品選び→寄附→申告または特例制度書類の提出、といった流れで税控除が受けられ、お得な返礼品をゲットできます。
マイルもプレゼント
ただ、さすがは大手航空会社といえるサービスに、ANAのマイルやスカイコインが付与されるという特典がプラスされるのです。ANAのサイトで紹介されているどの返礼品を選択しても、寄附１００円で１マイルが付与されます。
お礼品に税控除、さらにプラスで特典を受けられるサイトは増えていますが、航空券の足しになるマイルを貯められるのはANAだけです。
ANA限定！１２月３０日までのお得なキャンペーン
１０月の２日から１２月３０日まで、ANAでふるさと納税を行った方にはさらにお得なプレゼントを受けられるキャンペーンが開催されています。
第一弾 １０月２日〜１１月１５日まで
・１９５名に特産品を無料でプレゼント
・ANAオリジナルアンブレラボトルを１０００名に
・２０名にANA国内線の往復航空券を
第二弾 １１月１６日〜１２月３０日まで
・ANAの国内線往復航空券を１０名に
エントリー資格
このキャンペーンにエントリーできるのは、
1.期間内にキャンペーンに参加している自治体へ寄附した方
2.ANAマイレージクラブ会員の方
そして、会員かつANAカードをお持ちの場合は航空券の当選確率が２倍になります。参加自治体は北海道から沖縄まで、幅広い地方から選択できます。
まだ第一弾分の期間内にも間に合いますし、豪華すぎる往復券をgetするためには、なるべく早めにチェックしてみてくださいね。
新しいお礼品登場！高級ディナー受付開始！
そして、あらたなお礼品として１０月１３日より受付が開始されるのが、“レストラン ANA INTERCONTINENTAL TOKYO”でのお食事です。
最近では特産品に限らず、独自の返礼品を紹介するサイトが増えてきています。ふるさと納税を何度も行ってきた方にとっては、飽きがくることなく、いつまでも楽しんで寄附をできるという魅力がありますね。
レストランの内容
・pierre gagnaire tokyo
・日本料理 雲海
・中国料理 花梨
まるでアートを楽しむかのように繊細で贅沢なお料理が用意され、いつもとは違った非日常の時間を楽しませてくれるレストランばかりです。何かの記念日、夫婦二人で、恋人同士で、さまざまなシーンに利用できます。
まだ受付開始が発表された段階のため、詳細については今後ANAの特設ページにて確認できるようになると思います。ぜひチェックしてみてください。
マイルに関して
ANAだからこそ受けられる特典、マイルの付与。初めての方にとってはいつどのように積算されるのか、有効期限は存在するのかなど、気になることがたくさんあることと思います。
最後に、マイルについて詳しく解説していきましょう。
マイル受け取りまでの流れ
まずは寄附の申し込みを行い、ANAからの受付確認メールを受け取ります。メール内にアドレスが記載されており、そちらからYahoo!公金支払いでクレカ決済を行ってください。
決済完了が確認されればマイルが付与されます。
マイル積算が確認できるのはいつ？
積算されるのは寄附月の翌月末あたりです。マイル口座で確認できますが、お礼品の出荷が遅れた場合などは積算されるタイミングもズレる可能性があります。
有効期限
積算が確認できた月から３６か月間ならいつでも使用することができます。およそ３年間は貯めておくことができるため、ふるさと納税を楽しんだ後、貯まったマイルで旅にでるのも素敵ですね。
注意点
ANAのマイレージクラブ会員の方のみマイルを受け取ることが出来ます。例えANAでふるさと納税を行っても、その時点で非会員の場合はマイルが付与されません。
寄附のお申込みの際に会員番号入力欄があるため、そちらに必ず記載するようにしてください。この時点で入力がされていない場合、修正が困難になる可能性があります。寄附の際は番号をきちんと入力できているか、しっかり確認してくださいね。
いかがでしたでしょうか？基本的な寄附の流れや申し込み方法、お礼品の受け取りまで、特にどのサイトを使っても変わりはありません。お得な特典の中から選ぶのも良いですし、寄附は１回だけという制限はないため、たくさんのサイトから限度額内で寄附するのもおすすめです。
もちろん、特例制度を利用する方は自治体数が５つまでという制限がありますので、注意するようにして下さいね。
